私たちの生活を大きく変えた、新型コロナウイルス。「働き方」を見直すきっかけとなったことは、言うまでもありません。リモートワークは、その最たる例ではないでしょうか。当社でも昨年春の緊急事態宣言を機に、本格的に導入しました。ただ、より重要な事は、特定のやり方にこだわる事ではなく、社会や事業環境にあわせて生産性を向上していくための場造りを行う事だと考えます。
今回はオフィスリニューアルの基となった当社の考え方をご紹介いたします。
当社はかねてより、社員の自由な働き方の推進に取り組んできました。例えば、当社ではセミフレックス制度を運用しており、定時時間の変更が可能で、正社員であっても時短勤務が可能です。働きながら子育てをしている社員の中には、この制度を活用している事例もこれまで多くあります。
また、社員同士のコミュニケーションの活性化にも取り組んでいます。2020年より1on1の実施を業務として組み込み、仕事上での関係値を構築していくだけでなく、人と人としての信頼関係を築くきっかけを提供しています。
リモートワークの導入は、自由な働き方をさらに進化させ、社員それぞれにとって最適な仕事環境を整える事で生産性を高めたり、住む場所にこだわらずに働ける環境を提供する事で、仕事とプライベートの両方を充実させたりと、大きなメリットがある制度だと考えています。リモートワークは、コロナ禍の制度として当初導入いたしましたが、今後も引続き運用していく方針です。
こういった事業環境の中、これまで「仕事をする場」として活用してきたオフィスについても、活用方針を再定義し、今回のリニューアルに反映させました。まず、どこでも仕事が出来る環境となった中で、オフィスには「あえて来る」だけの理由が必要になります。その中でまず注目したのは、リアルな場が持つコミュニケーションの活性化効果です。リモートワークで不足しがちな何気ないコミュニケーションや、ブレストベースでのディスカッション、あるいはクライアントとのオンライン・オフラインのハイブリッドイベントなど、次につながる発想と機会を提供する場としてオフィスを活用していく方針へと切り替えました。
そうなると、大量のデスクと椅子は不要であり、十分なスペースの確保や、リモート会議のできる小さなスペースを多くつくることが重要となります。
その一方で、「あえて」出社する人たちの働きやすさにもこだわり、健康面の配慮や生産性向上をはかる昇降デスクの導入や、集中したいとき、社内外とのミーティングやリフレッシュ時に活用可能な半個室ブースを設置する等、働く場としての機能も向上させました。
INCLUSIVEは「必要なヒトに、必要なコトを。」をビジョンとし、様々なサービスを展開していく事業開発会社です。
役職員の多様な仕事へのモチベーションと、個性が違うからこそ生まれる多様性のある気付きが事業を推進します。
今回のオフィス改装は、社員の多様性のある働き方を支え、事業の展開効率を向上させていくための施策としてご紹介しましたが、社員を支えるその他の各制度も、試行錯誤しながら継続的にアップデートしています。これからのINCLUSIVEの事業展開にご期待ください！
