INCLUSIVE 株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:藤田誠 以下「INCLUSIVE」)と株式会社 CROSS FM(本社:福岡県北九州市、代表取締役会長:堀江貴文、代表取締役社長:大出整 以下「CROSS FM」)は、2023 年 9 月 22 日、放送と通信を連携した広告事業とデジタル関連事業の開発を主目的とした包括的業務提携契約を締結したことをお知らせします。
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AI音声によるラジオパーソナリティ「クンドロイド」を開発
INCLUSIVE 株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:藤田誠 )は、同社が開発した AI 音声によるラジオパーソナリティ「クンドロイド」が、2023 年 8 月 5 日放送のラジオ番組「FUTURESCAPE」(FM ヨコハマ、土曜 9:00-11:00)に出演することをお知らせします。
地方創生事業を企画する子会社を設立
INCLUSIVE株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:藤田誠、以下「INCLUSIVE」)は、2023年6月23日、地方創生を支援するための商品開発、ブランディングとデザイン、イベント企画やメディア開発などのプロモーションを総合的に手がけるFeu(フゥ)株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:柳澤美空、以下「Feu」)を設立したことをお知らせいたします。
AIを活用したデジタルアナウンサー開発支援事業を開始
INCLUSIVE株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:藤田誠 以下「INCLUSIVE」)は、テキスト情報からリアルで伝わりやすいアナウンス音声を生成するための技術研究と、その技術を使ったAIアナウンサー開発支援事業を開始したことをお知らせいたします。
GPT-4を活用した「堀江貴文chatbot」のβ版を公開
INCLUSIVE株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:藤田誠 以下「INCLUSIVE」)は、2023年6月13日に設立した、ChatGPTなどの生成系AI技術をメディア運営とコンテンツ制作に応用する研究に取り組む「INCLUSIVE AI Lab」において、GPT-4を活用したサービス「堀江貴文chatbot」のβ版をローンチし、2023年6月26日よりメルマガ「堀江貴文のブログでは言えない話(以下「堀江貴文メルマガ」)」会員限定で募集を開始します。
ISC、福島県南相馬市と共同で衛星データを活用した農業行政効率化の実証に着手
INCLUSIVE株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:藤田誠)の子会社であるINCLUSIVE SPACE CONSULTING株式会社(本社:北海道札幌市、代表取締役社長:藤田誠、以下「ISC」)は、本年度、福島県南相馬市と共同で農業分野での業務負担の軽減を目的とした衛星データ利用実証に取り組むことをお知らせいたします。
ナンバーナイン、ChatGPTを活用したWEBTOON開発の検討開始
INCLUSIVE株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:藤田誠 以下「INCLUSIVE」)のグループ会社である株式会社ナンバーナイン(本社:東京都品川区、代表取締役社長:小林 琢磨 以下「ナンバーナイン」)は、WEBTOON(韓国発のスマートフォンに適した縦読み形式の漫画)開発において、OpenAI社が提供するChatGPTなどの対話型AI技術を活用できるかどうかの検討を開始しました。
オレンジ・アンド・パートナーズ、生成系AI技術を活用した 「ORANGE-AI」を構築、企画設計への活用開始
INCLUSIVE株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:藤田誠 以下「INCLUSIVE」 )のグループ会社であるオレンジ・アンド・パートナーズ(本社:東京都港区、代表取締役社長:小山薫堂、以下「オレンジ」)は、2023年6月16日、クリエイティブスタッフの企画力向上のための社内ツール「ORANGE-AI」の活用を開始しました。
生成系AIのデジタルメディア事業活用を研究する「INCLUSIVE AI Lab」を設立
INCLUSIVE株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:藤田誠 以下「INCLUSIVE」)は、6月13日、ChatGPTなど生成系AI技術をメディア運営とコンテンツ制作に応用する研究に取り組む「INCLUSIVE AI Lab」を設立したことをお知らせいたします。
ISC、昨年度に引き続き経産省の衛星データ無料利用事業者に採択
INCLUSIVE株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:藤田誠)の子会社であるINCLUSIVE SPACE CONSULTING株式会社(本社:北海道札幌市、代表取締役社長:藤田誠、以下「ISC」)が、昨年度に引き続き経済産業省「令和5年度宇宙産業技術情報基盤整備研究開発事業(SERVISプロジェクト)のうち衛星データ利用環境整備・ソリューション開発支援事業」(以下、「衛星データ利用環境整備・ソリューション開発支援事業」)における衛星データの無料利用事業者に採択されたことをお知らせいたします。